豊かな漁場と生産者の巧みな技術

おもしろ情報

  • 水産資源回復管理支援会―エコラベルAELの養マダイPR

    エコラベル取得した養殖マダイのキャンペーン

    水産資源回復管理支援会 JF愛南漁協が取得 水産資源回復管理支援会は3月9日、日本発の養殖エコラベル(AEL)を取得したJF愛南漁協(愛媛県)の養殖マダイを、東京・日本橋三越本店内の吉川水産で店頭販売した。消費者に持続可能な養殖業について説明するとともに、水産エコラベルの普及・浸透を図った。 愛媛漁協は2017年3月にAELを取得。岡田孝洋販売促進部長は「約30業者が所属しているが、AELの取得を […]

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  • 卒業前の給食で養トラフグ

    JF長崎市たちばな漁協養殖部会 から揚げで提供 子供たちに地元特産の養殖トラフグのおいしさを知ってもらおうと、JF長崎市たちばな漁協養殖部会(里隆行部会長)は3月8日、長崎市立高城台小学校6年生の給食にトラフグのから揚げを提供した。 県内屈指のトラフグ養殖産地ながら、大半が下関など市外に出荷される戸石産養殖トラフグのおいしさを知ってもらい、卒業前の児童に提供することで郷土愛を育んでもらうため、同部 […]

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  • 3年目「淡路島サクラマス」―3業者が2万4,000尾生産

    関連売上げ1億5,000万円目指す南あわじ市の40飲食・宿泊施設76メニュー提供 兵庫県南あわじ市と淡路島サクラマスプロモーション実行委員会(生産者、県、淡路島観光協会、飲食店などで構成)は2月28日、同市内で地元・福良湾で養殖した「淡路島サクラマス」を使った新作料理のお披露目会を開催した。 地元で養殖したサクラマスを飲食店や宿泊施設などと連携して新たなご当地メニューとしてアピール。夏の「沼島のハ […]

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  • NSC、2018年世界の水産物消費調査―日本の若年層は低レベル

    魚を週二回以上食べる人の割合

    ノルウェー水産物審議会(NSC)が毎年実施している水産物消費調査で、魚を週に2回以上食べると回答した人は2018年、調査対象者の約50%であることが分かった。また、18~34歳の若年層で日本は53%で、世界の平均49%と4ポイントしか違わないレベルであることも分かった。 調査対象となる21か国全体での平均は51%。魚を週に1回食べていると答えた回答者も含めた場合、全体の平均は70%まで上昇する。日 […]

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  • 18年家計支出―魚介類支出額、3年連続減

    過去10年の「魚介類」における家計支出金額の推移(円)

    4.3%減、7万4,000円に 総務省は2月8日、家計調査・消費支出(2人以上の世帯)2018年を発表した。魚介類に対する年間支出金額は7万4,006円止まりで、前年に比べて4.3%減った。前年割れは3年連続だった。生鮮魚介、塩干魚介、魚肉ねり製品、「他の魚介加工品」の全カテゴリーで前年を下回った。 生鮮魚介は、支出金額4万1,499円(前年比4.9%減)と全体のマイナスに比べて大きかった。サンマ […]

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  • 長崎市をトラフグの町に

    トラフグの町を目指す若手生産者ら

    田上市長に地産地消要請 2月9日のフグの日に合わせ、県内トラフグ養殖三大産地の一つJF長崎市たちばな漁協(本西則安組合長)は2月6日、長崎市役所に田上富久市長を訪ね、トラフグの刺身とから揚げを試食提供し、地産地消への協力を要請した。 2月4日から3月31日まで、同漁協周辺(戸石地区)の飲食店6店舗と、長崎市内の飲食店4店舗がトラフグ料理をメニュー提供する「とらふぐ料理フェア」の報告を兼ね、本西組合 […]

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  • 地元私大の留学生、刺身に挑戦

    大分県漁協青年部佐伯支部が魚料理教室

    大分県漁協青年部佐伯支部が魚料理教室 大分県漁業協同組合青年部佐伯支部(清家直浩支部長)は1月30日、別府市内の立命館アジア太平洋大学(APU、出口治明学長)の学生寮で地元の養殖ブリ・ヒラメ、天然マダイを使った魚料理教室を開いた。インドネシア、タイ、ベトナムなどの留学生ら21人が参加。清家支部長が佐伯市の漁業を説明し、青年部員がブリ、ヒラメのさばき方を実演した。 参加者は青年部員の包丁さばきに感嘆 […]

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  • 水研機構-養ブリのハダムシ半減

    養殖ブリ

    選抜育種で家系作出 水産研究・教育機構増養殖研究所の鈴木俊哉特任部長は1月30日に福岡市内で講演し、ハダムシ(寄生虫)が付きにくい養殖ブリ家系をつくることに成功したと発表した。ゲノム情報を利用した人工種苗の選抜育種で得られた。鈴木部長は「天然種苗に比べ、ハダムシ寄生数を半減させることができた」と強調した。 水研機構が同日開いた第5回ブリ類養殖振興勉強会で語った。ハダムシは魚の体表に付く寄生虫。ブリ […]

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  • 外国人在留資格-水産加工5年で1万500人、漁業は「派遣」も可能

    水産関係の外国人在留資格運用方針(素案概要)

    運用方針の素案まとめる 臨時国会で成立した改正出入国管理法(入管法)に基づく、外国人材(1号特定)の受け入れについての水産関係の「運用方針」の素案が12月19日、自民党の水産合同会議で明らかになった。5年間で漁業は最大9,000人、飲食料製造業分野に含まれる水産加工業は直接雇用のみで1万500人を上限とするほか、漁業はその特性に配慮し「派遣」での雇用も可能としている。漁業も水産加工業も2019年度 […]

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  • フグ在池薄く好相場期待

    下関唐戸魚市場社長

    山口下関の卸らと意見交換 山口県下関市のフグ卸、仲卸と長崎県北松浦地区(北松)のトラフグ生産者らが情報交換する「北松・下関ふく懇親会」が9月15日、長崎県佐世保市内であった。下関唐戸魚市場によると、9月からの今期養殖トラフグ出荷対象尾数(2、3年魚の在池尾数)は「前期より2割程度少ない」との調査結果。年末までの在池消化が順調に進めば需給が締まり、年明け以降の相場下落が避けられるとの可能性を示した。 […]

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