NSC、2018年世界の水産物消費調査―日本の若年層は低レベル

2019年02月27日

ノルウェー水産物審議会（NSC）が毎年実施している水産物消費調査で、魚を週に２回以上食べると回答した人は2018年、調査対象者の約50％であることが分かった。また、18～34歳の若年層で日本は53％で、世界の平均49％と４ポイントしか違わないレベルであることも分かった。

調査対象となる21か国全体での平均は51％。魚を週に１回食べていると答えた回答者も含めた場合、全体の平均は70％まで上昇する。日本では若年層以外の年齢層平均は63％に上昇する。

ノルウェーでも同じように若年層では62％の対し、ほかの年齢層の平均は70.5％。アジアの若年層をみるとマレーシアは72％、中国68％、シンガポール64％で、日本の若年層の水産物消費が低いことが分かる。

また今月下旬発表の英医学誌ランセットを中心とした「食料と惑星、健康に関するEATランセット委員会の研究論文」の中で、赤身肉の消費量を９割近く減らすことに加えて、魚を週に最低200グラム食べることが推奨されている。天然水産物を厳格に管理し、持続可能な水産養殖法を実施することの重要性も強調されており、同委員会は養殖を通じ水産物を増産するべきであり、世界の食料生産システムにおいて最も急成長している分野の一つが養殖であると提案している。

グンバル・ビエNSC日本代表は「論文とNSCの調査から明らかになったのは、大部分の人が水産物の摂取量を増やせば人類の健康と環境に利益がもたらされる可能性がある」と述べている。

2019/２/27　水産経済新聞