マダイ刺身 無料配布　首都圏鮮魚店 コロナ禍 需要喚起へ支援

2020年06月23日

首都圏のデパ地下や駅ビルなどに出店する鮮魚専門店各社は６月20日から、新型コロナウイルスの影響で需要が落ち込んでいるマダイやハマチ、マグロなどの消費を促すため、店頭で刺身などの無料配布を始めた。国の補助金を活用し、苦境に陥っている産地から魚を仕入れることで、漁業者を支援するのが狙い。店頭で魚を無料で配るサービスはほとんど前例がないという。

無料配布は、東京・豊洲市場で水産物を仕入れる小売業者などの団体、東京魚市場買参協同組合が実施。加盟する小売大手の魚耕や魚力、北辰水産、????川水産、大川水産などが運営する首都圏を中心とした合計約200店で展開する。配布日や数量は店ごとに異なるが、「漁業者を応援します」と記された全店共通の店頭販促物（POP）を用意し、消費活性化に向けたフェアを８月まで順次開催する。

魚種は月替わり ８月まで配布

配布魚介類は月ごとに替わり、６月にマダイとハマチ、７月にホタテとメバチマグロ、８月にカンパチとキハダマグロを予定している。いずれも、飲食店の長期休業や輸出の低迷で出荷先が大幅に減った養殖魚など、国が指定した魚種。

先陣を切って20日から始めた魚耕は購入客に対し、同日限定で刺身用のマダイを配った。22日からスタートした魚力では、マダイの刺身用サクのパックを25日まで配布し、29日から４日間はハマチに切り替える。

魚力の担当者は「この機会においしい魚を食べてもらい、消費拡大につなげたい」と話している。なお、各社とも店頭では買い物客の密集を避けるなどの対策に配慮しながら実施するという。

2020/６/23　みなと新聞