スーパーマーケット、コロナ禍で水産部門伸長

2022年02月14日

消費の変化に対応を

コロナ禍に伴う肉食需要の高まりを受け、スーパーマーケットの売り上げが伸びている。全国スーパーマーケット協会など３団体がまとめた2020年の売上高は既存店ベースで前年比５％増だった。水産部門も5.5％増と大幅に伸びた。21年の総売上高は1.3％減、水産も0.8％減と落ち込んだ。しかし21年と19年の水産全店売上高を比較すると９％伸びており、実質的に内食化の追い風が続いているとみることができる。

一方、コロナ禍による消費も大きく変化している。特に首都圏の量販店は冷凍魚の扱いを強化。「買い物回数が減少する代わりに１回あたりの買い上げ点数が増えた。家庭でもセカンド冷凍庫を持つなど、家庭内で長期保管をしようというトレンドが出ている」（首都圏の量販店バイヤー）。宅飲み需要の拡大に合わせ、珍味などのおつまみ商品の販売も好調だという。

みなと新聞は１月、全国の主要スーパーマーケット・生協30社を対象に今年の水産部門で強化する商品に関するアンケートを行った。「今年の商品政策について（複数回答可）」を聞いた項目では、最も多い18社が「惣菜・調理済み商品を強化」すると回答。「地元産商品を強化」（15社）、「PB（プライベートブランド）を強化」（13社）、「アイテム数（SKU）を絞り込む」（12社）が続いた。

扱う商品数を減らそうとする動きが出ているものの、惣菜や調理済みといった簡便・即食の商品や、地産地消を意識した商品への関心が高いことがうかがえる。こうした商品はコロナ禍前から強い需要があった。大きな消費の流れとコロナによる変化を受け、新商品に対する量販店の感度は高まっている。

2022年２月14日　みなと新聞